はじめに

筆者は２０１２年１０月より昨年７月まで３年９カ月駐ブルガリア大使を務めたが、ブルガリア語の専門家として初の大使であり、私自身大変光栄なことだと感じている。語学研修を含め都合三度、通算12年間にわたり在ブルガリア大使館に勤務したが、それぞれの時期に特に印象に残った点を中心に筆者自身の体験的ブルガリア論を述べてみたいと思う。

社会主義時代のブルガリア（１９７７年～１９８２年）

当時のブルガリアは「ソ連の１６番目の共和国」と言われていたように、強固な社会主義体制の下にあったが、国際社会でのイメージは概して良いものではなかった。話題となった事件の一つに「ロンドンの傘事件」があった。これは１９７７年９月にブルガリアの文学者ゲオルギー・マルコフ氏がロンドンにおいて雨傘に仕込まれた毒針を撃ち込まれ暗殺された事件であるが、体制批判を行っていた同氏がブルガリアの秘密警察により抹殺されたと喧伝された。その二週間後に、今度はパリでジャーナリストのヴラディミール・コストフ氏が同じ手口による暗殺未遂事件が起こった。筆者は、当時ミュンヘンの「自由ヨーロッパ放送」に勤務していた同氏と意見交換する機会を得たが、一命を取り留めた同氏がその事件の恐怖を震えながら語ってくれたことを思い出す。当時の最高権力者は１９５０年代後半から実権を握ってきたトドル・ジフコフ共産党書記長兼国家評議会議長（元首）であった。現在に至るも、ブルガリア国内では同氏はこうした暗い過去を象徴する「独裁者」として厳しい批判に晒されているが、一方で、ソ連に徹底的に従属することにより、東欧の中でも最貧国と言われたブルガリアに経済的利益をもたらし、国民生活を向上させたとして肯定的な評価を下す声も聞かれる。そして筆者が在勤した７０年代後半から８０年代初めに掛けてのこの時期は、いわば「ジフコフ王朝」の最も華やかなりし時代であったと言えるかもしれない。特に１９８１年には、「ブルガリア建国１３００年周年」を記念する諸行事を盛大に行いしたことが強く印象として残っている。

また日本との二国間関係についても、この時期は最も「華」のある時代かもしれなかった。１９７８年にはトドル・ジフコフ国家評議会議長が国賓として我が国を訪問。帰国後しばらくしてブルガリア側の協力により現在の日本大使館及び大使公邸が完成。翌１９７９年には皇太子・同妃両殿下（現天皇・皇后両陛下）が、天皇陛下の御名代としてブルガリアを御訪問。また、同年には円借款により日本の全面的協力の下に建設された「ホテル・ヴィトシャ・ニューオータニ」（黒川紀章氏の設計）が完成。その後も現在に至るまで日本とブルガリアの友好のシンボルとして親しまれている（現在は「マリネラ・ホテル」）。１９７０年の大阪万博でブルガリアは初めて万国博覧会に独自のパビリオンをもって参加した。その際に初訪日したジフコフ（当時首相）が日本の発展振りに驚き、「日本に見習え」ということで急接近を始め、特に経済面や技術面で日本との関係拡大を目指す動きが加速することになる。因みに、「ブルガリア・ヨーグルト」が初めて日本に紹介されたのもこの大阪万博であり、その後の「明治ブルガリア・ヨーグルト」の誕生につながることになる。筆者は、こと日本とブルガリアの二国間関係に関する限り、ジフコフがその発展に果たした役割は決して小さくはないと考えている。

 社会主義体制の崩壊と民主化への移行期のブルガリア（１９８８年～２００１年）

１９８８年２月に再びブルガリアの地を踏むことになるが、それから２年もしない内に「岩よりも固い」はずの社会主義体制が崩壊するとは夢想だにもしなかった。ソ連におけるゴルバチョフの登場以降、東欧での民主化に向けての事態の進展は思いのほか早く、１９８９年１１月９日の「ベルリンの壁崩壊」に突き進む。ブルガリアでのジフコフ体制が崩壊したのは、その翌日の１１月１０日のことであった。しばらく後になって思い至ったことがある。それは、「ハード・パワー」では動くことのなかった東西冷戦を終結に導いたのは「ソフト・パワー」であり、西側陣営が戦略的に活用した「ソフト・パワー」の勝利だったのではないかということである。

１９７５年に採択された「ヘルシンキ最終文書」を受けて「欧州安全保障協力会議（CSCE）」（現「欧州安全保障協力機構（OSCE）」）が成立するわけであるが、CSCEには安全保障問題を扱う「第一バスケット」、経済や科学技術等を扱う「第二バスケット」、そして人的接触、情報、文化交流等を扱う「第三バスケット」の三つの枠組みがあった。その中で特に西側諸国が強く拘ったのが「第三バスケット」での議論であり、主に人や情報の自由な移動についてであったと記憶する。バイの関係においても、例えば、シュミット西独首相がブルガリアを訪問した際、経済協力の見返りに強く求めたのは、国際ラジオ放送「ドイチェ・ヴェーレ」のブルガリア向け放送に対するブルガリア当局によるジャミングを止めさせることであった。西側にとって情報の自由な流通は戦略上極めて重要であったことを物語るものである。ジフコフ体制の終焉は一部の共産党幹部が起こした宮廷革命であったが、その背景には８０年代半ばから環境問題を中心に民衆の側からの草の根レベルでの動きがあった。最終的に共産主義体制の崩壊に向かう動きの中で、ソフィアの一部の西側外交団は、ブルガリア国内の民主化を目指す諸団体に対し、当時使用が厳しく制限されていたコピー機やコピー用紙などを配布して支援する活動を積極的に行っていた。ベルリンの壁崩壊の発端となったのが東ドイツから西ドイツへの人の移動の自由化であったが、こうした一連の動きを見るにつけ、欧米諸国を中心とする西側陣営は、閉鎖的な共産主義の扉をこじ開ける重要な戦略として、東西間の人や情報の自由化―すなわち「ソフト・パワー」の活用―を粘り強く進めてきたのではないかと思うのである。

 EUの一員としての新生ブルガリア（２０１２年～２０１６年）

２０１２年に三回目、そして特命全権大使としてのブルガリア赴任となった。約２０年ぶりのブルガリアは大きく変貌を遂げていた。一番驚いたことは人口が７００万人程度に減少していたことである。前回の勤務時、９０年代の初頭には確か９００万人に近い数字であった。この２０数年の間に２００万人は一体どこに行ってしまったのか。２００７年にブルガリアはルーマニアと共にEUに加盟し、いわば先進国の仲間入りをした。ソフィア市内には新たに地下鉄が走り、大規模なショッピング・モールがいくつもできていて、市民の生活は一見豊かになったかに見えた。しかしながら、国民の平均月収は２０１２年当時でも８万円程度であり、EU諸国の中では依然として最貧国であった。また、ここに至るまでも９０年代後半にはハイパー・インフレを経験するなど経済的に困難な時期があった。若者を中心により良い教育、仕事、報酬を求めて海外に人材が流出したのは当然の流れと言えるかもしれない。また、人口構成上の問題も抱えている。ブルガリア国内では異質な存在となっているトルコ系住民（イスラム教徒）とロマ人の人口が、少なくとも全人口の１割以上を占めている。しかも両者とも相対的に高い出生率を維持しているため徐々に人口に占める構成比を高めている。新聞報道では時として、「ブルガリアはいつ消えて無くなるか」といったセンセーショナルな見出しを目にしたが、必ずしも冗談では済まされない問題であることは確かである。

こうした状況下で、ブルガリアのEUに対する期待感は大きい。国造りのための社会インフラ整備にはEU基金は欠かせない資金源となっており、２００７年から２０１４年基本計画の執行によって得られた資金は円換算で優に１兆円を超えている。GDPが５兆円程度の国にとっては小さい額ではない。本年ブルガリアはEU加盟１０周年を迎えたが、未だシェンゲン・ゾーンにもユーロ・ゾーンにも加われず、また、司法制度改革、組織犯罪・汚職対策で「協力・検証メカニズム（CVM）」という宿題をつきつけられた状態のままであり、いわばEU主要国から「半人前」扱いされている感は否めない。そこには、民主化プロセスが始まって四半世紀を経てもなお社会主義時代の負の遺産を清算できずにいるブルガリアの今の姿がある。一方で、英国のEU離脱、難民流入やテロ問題などの様々な問題にEUの一員として対応しつつ、EU内で真に「一人前」として認められるよう更なる民主化へ向けての努力が必要とされているのであろう。

終わりに

英国の歴史学者であるR・J・クランプトン（オックスフォード大学教授）は「ブルガリアの歴史」（創土社）の中で、「ブルガリア人のあいだには、特に他国からの欠点を指摘された場合に、退行的な宿命論へ逆戻りする傾向が見られる。」と指摘している。この指摘には、筆者も体験的に首肯できる面がある。社会主義時代には、ブルガリア人は必ずと言ってよいほど、「ブルガリアが遅れているのは、５００年におよぶオスマン帝国の支配のためだ」と訴えるのが常であった。また今も、現在のブルガリアが抱えている様々な問題の原因を、過去の「ソ連による支配」や「社会主義」に求める傾向がある。クランプトンは、「これは無益な態度と言わねばならない。なぜなら、それは、現在から逃れ、またそれ以上に未来から逃れるために過去を利用するのに等しいからだ。」と述べている。筆者としても、ブルガリアを愛する一人として、ブルガリア人が自らの「宿命」を克服し、未来へ向けて自国の幸福と繁栄に向けて粘り強く前進することを期待して止まない。