日本オリンピック・アカデミー会長　望月敏夫
（日本障がい者スポーツ協会・パラリンピック委員会評議員、早稲田大学招聘研究員、元駐ギリシャ大使）

（はじめに）
　東京大会まであと3か月、安全安心な大会に向けて諸準備は着々と進められているが、諸問題も山積している。このうちコロナウイルスへの対応が絶対的課題であるが、最近緊迫度を増している国際政治の影響も、話題性と事件性に富むだけに、対応次第で大会の評価に大きく関わって来る。
　この小論では、前半で総論的に政治（以下外交を含む）とスポーツ（以下五輪を含む）の相互関与の実態を私の経験も交えて描写し、後半で東京大会をケーススタディーとして対処法を示唆し、円滑な大会運営の一助にしたい。

1．スポーツの政治性とは
　現代大衆社会の到来によりスポーツは以前にも増して、政治、外交、ナショナリズム、経済、メディア等の社会的勢力と密接不可分な関係になり、純粋無垢な存在であり得なくなった。図式的に言うと、スポーツはこれらの要素による包囲網の中にあり、中でも政治・外交要素との相互関与が常態となった。
　ここで、外交を含む「政治」とは何か概念規定が必要だが、教科書にあるような難しい定義はさて置き常識的には、「社会における多様な利害関係を一定の権限を持って調整し、社会秩序を維持しそのあり方を決めるプロセス及びそこに影響を及ぼそうとする行為」と規定出来よう。このような「政治」は他の社会的勢力と容易に結びつき「広義の政治」を形成する。この結果スポーツとの接点が益々大きくなっていることが分かる。なお政治的行為の主体は、伝統的な国家に加えアスリート等の私人が参入しているのが近年の特徴である。

2．相互関与の基本構図
　政治とスポーツの相互関与は当たり前に見えるが内実は複雑で捉えにくいので、私は講義や講演で「政治の論理」と「スポーツの論理」という概念を使って説明している。「政治の論理」とは、上記1.の定義のとおりだが、政治家の野心や国家利益の追求も含む。「スポーツの論理」とは、競技の自由と安全（アスリート・ファースト）、非政治主義（自治、オートノミー、政治的中立）、倫理（フェアプレー精神、スポーツマンシップ、良きガバナンス）等の基本的価値から成る。この二つの論理をそれぞれ行動原理とする勢力が対立と協調を繰り返すのがスポーツの世界である。
　この相互関与の全体像を理解するために図式化すると、①政治からスポーツへ（例えばボイコットや国ぐるみドーピングが競技大会を阻害）及び②スポーツから政治へ（例えば競技大会が政治対話を促進）という2つの分野に分かれる。更にこれら2分野において、それぞれ肯定的（ポジティブ）な効果及び否定的（ネガティブ）な効果に分かれる。
　なお、本来スポーツは政治とは別物であり中立的存在であるべきであるとの「非政治主義」の立場が古代ギリシャの五輪以来存在する。これは確かに理念として重要だが、現実の生活の中でどう活かすかがスポーツ界の課題である（下記4.参照）。

3．具体的事例―東京大会で何が起きるか予見するための手掛かり―
　東京大会で起こり得る事態を想定するため、上記の基本構図をベースに歴史上の代表的事例とその意義を吟味したい。
　第2次大戦前の政治的介入の典型は1936年ベルリン大会で、ユダヤ人迫害をカモフラージュしつつナチスの宣伝や国威発揚に利用された。
　戦後の五輪も政治に影響され続けたが、同時に国際社会の緊密化に伴い世界の主要な潮流が五輪に反映し連動するようになったのが特徴である。時系列的に見ると、冷戦時代には体制・イデオロギー誇示、メダル至上主義、国ぐるみドーピング、ステートアマがはびこったほか、大会ボイコットがアパルトヘイト、軍事行動（英仏のスエズ出兵、ソ連のアフガニスタン侵攻等）、非民主的措置等への抗議として、また分裂国家問題の一環で起きている。植民地独立と非同盟運動はナショナリズムを高揚させ民族・宗教対立が五輪に持ち込まれテロ行為や対戦拒否が起きた。冷戦後のグローバル化の時代には、五輪の商業化、プロ化が進む一方、多極化世界で国際競争が激化すると国家のスポーツ介入が再び増え国別五輪委員会（NOC）への介入、勝利至上主義が再来している。ポピュリズムが風靡する時代になると、五輪よりも市民の教育や福祉などを重視する政党が伸長し五輪離れや反五輪運動を煽った。これらはスポーツにネガティブな影響を与えた例である。
　一方、1960年代以降の公民権、ウーマンリブ、地球環境保護、人種差別撤廃、民主化運動等の政治的社会的潮流はスポーツに波及しポジティブな影響を与えている事例も多い。また国家のスポーツへの関与はプラスにも働いて、スポーツ振興、国民の「スポーツ権」の確立、良きナショナリズムの鼓舞、国民統合、経済開発、都市整備等が五輪開催に伴い進んだ。スポーツから政治への関与というベクトルにおいても、米中ピンポン外交が有名だが、その他にもサッカー（東西欧州、アフリカ、日韓）、クリケット（インド・パキスタン）、野球（米・キューバ）等の競技大会が緊張緩和に役立っている。近年国連等は地球規模課題（人権、人種、ジェンダー、環境、紛争解決、難民等）の解決やSDGsの実現を国際社会の重要課題に据えているが、IOCの先導によりスポーツ界もこれに寄与しており、東京大会もそのコンセプトと運営にこれらの課題を取り入れ具体的施策を推進中である。
　この関連で、五輪は「平和の祭典」であるとしてスポーツには国際平和を構築する機能があるとよく言われるが、表見的にはそう見えても、因果関係とプロセスを見れば、政治的意思と執行力がベースにありスポーツは触媒や手段として利用されているのが実情である。このようなスポーツの力は尊いものだが幻想を抱いてはならず、効果を出すには政治の力が必要である。2018年平昌冬大会でバッハIOC会長が南北朝鮮ひいては米朝間の融和を促進しようと訪朝し金正恩総書記と抱き合って喜ぶ姿がプレーアップされ、IOCは最近の報告書等でもこれをスポーツの勝利だと喧伝している。しかしその後の朝鮮半島情勢を見れば国際政治はそれほど簡単ではなくナイーブ過ぎないか心配になる。スポーツ側が政治に前のめりになることは逆に非政治主義の放棄につながりかねない。

4．東京大会への教訓と課題　
　幾多の先例から導き出される教訓と課題をステークホルダーごとに整理し、東京大会を念頭に政治とスポーツの望ましい関係を検討したい。
　第1に、「政治の論理」と「スポーツの論理」が衝突した結果は計量的に測定できるものではないが、政治がスポーツを凌駕した事例の方が多い。「スポーツは政治の下僕」と言うほどではないにせよ、西高東低（「政高スポ低」）の冬の気象図に似ている。
　この結果スポーツ界において政治に対する被害者意識、敗北主義、政治逃避等が出て来たが、五輪を機に先ずはこれを克服しなければならない。その際非政治主義の原則は「錦の御旗」にならないまでも理念的に大きな支えになる。同時に五輪憲章に規定されているように、スポーツの自治（オートノミー）は権利であるとともに自己規律を果たす責任と義務を伴う。日本では2019年の「中央競技団体向けガバナンスコード」の策定のようにスポーツ界の不祥事の後に政治（「お上」）が乗り出した例だが、最近もパワハラ問題など後を絶たない。海外でもイタリアやベラルーシのように公権力による国内五輪委員会（NOC）への不適切な介入は後を絶たず、IOCによる制裁騒ぎになっている。
　第2に、政府等の公権力側は、一方的にスポーツに介入しがちであるが、アスリートファースト等のスポーツ側の論理を尊重する姿勢が求められる。日本は明治以来の国策スポーツの伝統があり政治とスポーツが非常に緊密であるが、上下関係や透明性の欠如等の旧弊も残っているので、対等で建設的な協力関係（これをいみじくも「協力的競争関係Cooperative Competition」と学者は呼ぶ）を築く必要がある。
　第3に、IOCはスポーツ側の代表であるが、時に政治権力者的に行動する。先日再選されたバッハ会長は、五輪離れ、五輪批判への巻き返しを使命として五輪改革に成果を挙げており、改革指針の「オリンピック・アジェンダ2020」に続き最近は「2020+5」と題する今後5年間の指針を採択し、ブレイクダンス等の若者向けのスポーツ導入やデジタル化を打ち出した。一方、昔も今もIOCは政治権力的スタンスをとりスポーツ側を「泣かせる」場面が見られる。政治的考慮で五輪憲章に反する行為を理事会の決定だけで行うことも近年目立つ。このような二面性を持つIOCに対し各国関係者は意思疎通と交渉能力の強化が必要である。

5．東京大会をめぐる政治・外交問題と対処法
　東京大会は政治外交面で多大なメリットが期待出来るが、以下リスク面を中心に検討したい。
（１） 国別リスク
（イ）北朝鮮
　北朝鮮は去る4月6日コロナ感染防止を理由に東京大会不参加を表明した。同国の神経質なまでのコロナ対応を見ると嘘ではないと専門家は言うが、同国はこれまでも五輪不参加（ボイコット）を外交カードに使って来たので今回も裏があると誰しも感じるだろう。現状では平昌大会出席で得たようなメリット（一時的であれ）が無いと見て、レイムダック化する文在寅大統領やバイデン政権の北朝鮮政策見直し等を注視しミサイルを小出しに発射しつつ「様子見」を選んだものと見て良い。半年後の北京冬五輪の方がより良い機会になり得るので急がないとの説もある。北朝鮮が東京不参加となれば一番失望するのは政治工作の機会が無くなるバッハ会長であろうとの説（笑い話）もある。
もともと三つのシナリオが考えられた。第一は、平昌大会並みまたはそれ以上の成果を狙うもので、南北が開閉会式での合同行進のみならず、合同チームを複数競技で結成する（東西ドイツ方式）。南北、米朝の要人接触が実現し東京大会は「平和五輪」と喧伝される。日本側も拉致問題等の日朝関係の進展を視野にこのような機会を歓迎する旨明らかにして来た。ただ東京大会まであと3か月、事態が動く可能性は小さい。第二は、北が“コロナ鎖国”体制を徐々に解きつつある模様なので、体制誇示や国威発揚を優先し大会に参加するシナリオもわずかだが残っている。もともと金正恩総書記はスポーツ振興を優先課題に掲げ施設等の整備にも熱心であり、今回は数種目の予選を通過して大会参加の権利があるので（日本は拒否出来ない）、政治レベルの話は抜きに低レベルの代表団が来日する可能性がある。この場合、日本国内で拉致問題や人権問題等を訴えるデモ等が起きることは間違いないので、ホスト国は選手等の安全確保や治安の維持が重要となる。第三は北朝鮮がしびれを切らして不参加を決め対決姿勢を強めるシナリオで、一定の可能性がある。サイバー攻撃を含む大会妨害やテロ行為の懸念があり、東京大会の向こうを張って大規模な軍事的誇示や挑発もあり得る。最悪ケースは1988年ソウル大会前年の大韓航空機爆破事件を想起するが、現在の指導者はより合理的であることを期待したい。
（ロ） 韓国
　文在寅大統領は「北」との緊張緩和を自己の政治基盤強化に使っているために、平昌の夢よもう一度と東京大会を利用する意図を隠していない。「北」におもねる如く2032年五輪の南北共同開催も提案している（IOCは32年ブリスベン開催に傾いている）。また韓国はメダル至上主義が最も強い国の一つであるので、平穏な大会の実現を望んでいる。一方、領土問題や歴史問題で韓国側の対応に進展がなく日韓関係は冷え込んだままの中、かつて韓国サッカー選手が行ったような競技場内での跳ね上がり的な政治宣伝はしないまでも何らかの政治行動をする可能性は排除できない。逆に大会を機に日本側から対韓国抗議活動が起きる可能性があるのでホスト国として日韓双方の動きに注意を要する。　
（ハ） 中国
　来年2月の北京冬五輪の成功は来年秋の党大会を控え長期政権を目指す習近平主席にとり最重要課題の一つであるので、直前の東京大会に協力し無事に引き継ぐことをIOCと日本側に申し出ている。一方、バイデン政権の対中政策は厳しさを増しているので、これが東京大会に種々陰を落とすことが懸念される。更に、香港、ウイグル、チベット、台湾、人権問題等で国際的な非難が強まっているので、東京大会を機に問題当事者や支援者等による抗議行動は避けられないだろう（詳細後述）。ホスト国はIOCとの連携で混乱を回避し円滑な大会の確保を講じる必要がある。
（ニ） ロシア
　ロシアはメダル量産への執着が組織的ドーピングを生む素地になっているが、リオ大会で一定の処分を受けたのに続き、今回もスポーツ仲裁裁判所（CAS）は反省改善無しと判断し、国旗、国歌を伴うロシア国としての代表団の東京大会を含む2年間の出場停止処置を決めた。ただクリーンな選手が個人参加出来る余地を残している。映画007顔負けの偽装、隠ぺい工作のみならず政治目的に手段を選ばずという体質に対するスポーツ界からのメッセージを重く受け止めるべきである。当然ロシア指導部は来日しないであろうが、裁判所裁定に不満を示すためにサイバー攻撃等のかく乱工作があり得るので備える必要がある。また、反体制派への弾圧等の現政権の非民主的政策に対する抗議活動も予想し得る。
（ホ） 米国
　コロナ問題で東京大会参加に躊躇する声も一部国内にあるが、決定権限のある米国五輪パラリンピック委員会（USOPC）は参加の意図を繰り返し表明している。日本政府はバイデン政権に協力を申し入れているが、1980年モスクワ五輪ボイコットの時と異なり、連邦政府よりはUSOPCの意向が重要である。日本側は来日する選手役員の安全を守るコロナ対策を丁寧に説明し不安の除去に努める必要がある。　　　　

（2）事項別リスク
（イ） 海外の紛争の持ち込み
　東京大会は観客数が制限される方向だが、それでもTV等のメディアで世界中に大きく報道されるので、世界各地の地域、民族、宗教紛争、反民主化抗議運動、国内対立、内戦等に係る政治的宣伝の最良の場となる。上記の中国関係の諸問題、ミャンマー、ロヒンギャ、パレスチナ、イスラエル、イラン、シリア、アフガニスタン、ロシア、ベラルーシ、ウクライナ等をテーマとして種々多様な抗議活動が予想される。また皮肉にもIOC肝いりの難民選手団からも政治宣伝があり得る。
　このうち米国等がジェノサイド認定をしたミャンマーや関係者が制裁対象になっているウイグル及び香港問題は日本国内に支持者が多く既にデモが起きているが、五輪の場で増幅されよう。ホスト国側は入国管理や秩序維持を徹底して大会への悪影響を防ぐ必要がある。
（ロ） “表彰台パフォーマンス″
　アスリートが膝をついたり拳を掲げて政治的メッセージを発出する所謂“表彰台パフォーマンス”は1968年メキシコ大会での米国黒人アスリートによる「黒い拳事件」以来問題になり、近年は手口も多様化し多発している。これは競技施設で政治的、宗教的、人種的プロパガンダを禁じる五輪憲章第50条に対し、表現の自由の立場からチャレンジしているもので、特に米国では黒人差別撤廃運動の高まりを背景に、米国五輪パラリンピック委員会（USOPC）が抗議行動を制裁対象としないことを決定し世界的に賛否両論の大波を巻き起こした。これは政治とスポーツの関係の言わば究極の問題とも言え、当初バッハ会長は五輪を政治プロパガンダのマーケットにするなと非政治主義の原則を強調していたが、IOCも流れには逆らえず世界中の選手にアンケートを取るなどして「50条ガイドライン」を定め、競技場や選手村では禁じられるが記者会見やデジタル手段等での意見発表は可能としている。更に本年3月USOPCは詳細なアスリート向けガイダンスを発表し、政治的発現とヘイトスピーチ等との厳格分離やこれに反した場合の制裁プロセスを決めた。今後IOCとの調整が残っているが、東京大会でこの種の“事件″が起きて大きな注目を惹くことは間違いない。ホスト国側はIOCや関連IFと連携しつつ大会の汚点とならないよう適切に対応する必要がある。
（ハ） ホスト国ボイコットと第3国ボイコット
　政治・外交的理由で東京大会をボイコット（全体又は開閉会式）する国はないであろうが、北朝鮮のようにコロナ流行を理由に参加しない国が出て来る可能性がある。所謂第3国ボイコットはホスト国には関わりなくそれ以外の国の行状に抗議するためであり、かつてはアパルトヘイト実施国等を念頭に行われている。これが東京大会で起きるかどうか予測しにくいが、いずれのボイコットも正常な大会開催には望ましくないので、ホスト国はIOCと連携して毅然とした態度で臨むべきである。
（ニ）北京冬大会ボイコット
　IOCや多くの国は東京大会と半年後の北京冬大会を連結して考える傾向にあり、東京大会の時点で北京大会ボイコットの働きかけやデモ等が行われる可能性がある。米国議会上下院は北京大会開催権はく奪かボイコットを求め各国にも呼び掛ける決議案を出しているほか、英、加、豪等にも動きが見られ、更に世界各地の180に上る人権団体が各国首脳にボイコットを呼びかけている。日本は世界各地の非民主的動きに対し反応が鈍いとの批判があるが、ホスト国としては過激な動きに影響されることなく平穏な大会運営に徹するべきである。
（ホ）「貸席外交」
　通常の五輪ほどでないにせよ、世界の首脳クラスが多数東京に集まるので、日本にとっては外交上の好機だが、警備やプロトコルではリスクでもある。場合により米中間などの第3国同士の接触の機会ともなるので、日本外交の基本的立場を保ちつつ先ずは五輪ホスト国としての中立的立場で各国の外交活動に協力したい。
（へ）オリンピック休戦
　古代五輪の故事にならい国連総会は日本等が常連の提案国となって五輪大会ごとに休戦決議を採択し、国際紛争の解決や停止を呼びかけている。決議の理念的価値とは裏腹にその実効性はこれまで乏しいのが実情だが、世界各地で紛争が増える中でホスト国日本はこの決議を活用して東京大会の理念面を補強すべきである。
（ト）コロナウイルス問題
　選手等へのワクチン接種をめぐりバッハ会長発言が物議を醸したほか、ワクチンを外交上利用している国もあり、その供給、分配が政治問題化しているので、東京大会に絡む可能性がある。日本はIOCやWHOとも連携しつつ公平な立場で対応する必要がある。

（おわりに）
　政治の論理とスポーツの論理が協調しオリンピック休戦という制度を作ったお陰で、アスリートの移動と滞在の安全が確保され古代五輪は1200年近く存続した。東京大会もアスリートが自己ベストを出せる大会にするとの原点に返ることで国民の機運も高まるだろう。最近の日本人選手の活躍に現れているように人に感動と勇気を与えるスポーツの力がそこにあるからである。
　この様な場を用意するため懸命の作業をしている大会組織委員会、東京都、国、自治体、スポーツ団体等の方々及び大会期間中に奉仕される多数の医療従事者やボランティアの方々に敬意と感謝の気持ちを表したい。
（2021年4月7日　記）